学習指導要領の改訂にともなって、情報教育の目標が明確化され、小・中・高等学校を通して体系的な情報教育がなされることが求められている。ミレニアム・プロジェクト「教育の情報化」に示されたように、『コンピュータやインターネットなどの「新しい道具」を使うことによって、これまでもやってきた「教科書」を用いた「各教科の授業」を、すべての子ども達にとって分かるものにすること』が求められている。 　また、e-Japan2002プログラム（IT戦略本部：平成１４年度IT重点施策に関する基本方針）においては、「教育の情報化」は大きな柱立ての一つに位置づけられ、一層具体的に推進する必要がある。 　本市では、全ての児童・生徒がコンピュータを学習に活用する機会をできるだけ多く確保し、高度情報通信社会の中で生きて働く力「情報活用能力」を身につけることができるようにするために、平成１３年度末までに全ての学校に教育コンピュータ及び教室内LAN環境を整備するとともに、今後校内のネットワーク化を推進する予定である。また、平成１３年度末までには、本市の全ての学校にインターネット環境を導入し、山形市内小・中学校のイントラネットを構築・運用する方針である。 　一方、これらの機器環境を有効に機能させ、児童・生徒が学習においてコンピュータやインターネットなどを効果的に活用するためには、教職員の情報活用能力や指導力の向上が不可欠である。 　そこで、今後の学校の情報化対応および情報ネットワーク・情報機器利用に関する調査研究を行い、本市情報教育の推進・充実に資することを目的として、本研究員会を組織して調査研究を行っている。