学校の授業でもコンピュータが日常的に活用されているが、機器を利用することや、利用して何かを作ったり行ったりする活用技術の指導の方が重点化されている傾向がある。
　今年度、本実態調査に新設した小学校での「コンピュータを使ってやってみたいこと。」という問いへの自由記述では、「悪口を書く」「ウイルスをばらまく」「いたずらする」「意味不明なことを書く」等の非社会的・反社会的な欲求を満たしたいとの回答も多い。これは「ばれなければ何をしてもいい」という意識が現れており、匿名性ゆえに問題になるネットワーク上のトラブルの根幹にある意識だと考えられる。
　このような実態をふまえ、各校においては情報教育の大きな柱の１つとして「情報モラル教育」に本格的に取り組まなければならない。学校としての情報モラル教育を推進するためには、教師自らが情報社会に関与し、日々社会の動向を正しく把握することと同時に、目の前にいる子ども達の日常の様子をよく見て実態を把握し、今、本当に必要とされている指導を行うことが必要になってくる。子ども達がネットワーク社会を生きていく中で、自分と価値観の異なる相手を排除したり攻撃したりするのではなく、多様な価値観を見いだし、他人を許容できる姿勢や、危険を上手に回避するための知識や手段、判断力を身につけさせなければならない。そのためには、早急に情報教育の年間指導計画の中に「情報モラル教育」を明確に位置づけ、小中連携も視野に入れながら、より具体的な指導法を研修する必要がある。
また、本実態調査の結果などを基に、学校と家庭が子どもの実態や課題についての認識を共有し、学校と家庭の両面から情報モラルの育成を行っていくことも重要になる。